統合失調症の入院から退院までの流れと家族が準備しておくことご家族が統合失調症で入院することになったとき、多くのご家族が「これから何が起こるのか」「自分は何をすればよいのか」と戸惑われます。入院は治療の一過程であり、必ず退院に向かうゴールがあります。しかし精神科の入院には独自の法律と手続きがあり、一般の身体疾患の入院とは流れが大きく異なります。さらに2024年4月に精神保健福祉法が改正され、医療保護入院に最長6か月の入院期間の上限が設けられるなど、退院に向けた支援の仕組みが大きく変わりました（出典：厚生労働省「精神保健福祉法に基づく入院に関する各種様式」https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/shougaishahukushi/kaisei_seisin/youshiki.htmlこのコラムでは、町田市・相模原市・多摩市で精神科訪問看護を行うピース訪問看護ステーションの視点から、入院の判断から退院後の在宅生活まで、ご家族が知っておくべき流れと準備を時系列で整理します。専門用語はできる限り平易に説明し、家族として「いつ・誰に・何を聞けばよいか」が分かるようにまとめました。途中で迷ったときのために戻って読み返せる構成にしていますので、入院初日から退院後の地域生活までお役立てください。入院に至るまでの判断と入院形態の理解統合失調症の入院は、ご本人の状態と本人の同意の有無で形態が分かれます。「入院させたい」とご家族が思っても、原則として本人の意思が尊重されます。一方で、症状のために本人が判断できる状態にない場合には、家族の同意による入院や、行政の判断による入院制度が用意されています。まずは入院形態の違いを理解し、主治医や精神保健指定医からの説明に落ち着いて臨めるようにしましょう。3つの入院形態と家族の役割精神科の入院形態は精神保健福祉法で任意入院・医療保護入院・措置入院の3つに大別されます。最も望ましいとされるのは本人が同意する任意入院ですが、急性期で病識（自分が病気であるという認識）が薄い時期には医療保護入院が選択されることもあります（出典：国立精神・神経医療研究センター「こころの情報サイト 精神科の入院制度」https://kokoro.ncnp.go.jp/support_hospitalizatio.php入院形態同意者対象となる状態家族の主な役割任意入院本人本人が入院に同意できる状態受診同行・生活情報の共有医療保護入院家族等のうち1名自傷他害のおそれはないが任意入院ができない状態同意書への署名・退院後支援への参加措置入院都道府県知事自傷他害のおそれがあり、精神保健指定医2名が一致して必要と判断入院後の連絡受領・退院後生活への協力緊急措置入院都道府県知事措置の手続きが間に合わない緊急時（72時間限度）同上医療保護入院は精神保健指定医の診察と家族等1名の同意で成立します。ご家族の同意は「治療を強制した責任」ではなく、ご本人の権利を守るための制度上の手続きです。同意書には署名前にしっかり説明を求め、不明点は遠慮なく質問してください。措置入院は警察官の通報などをきっかけに行政の判断で行われ、入院費は公費で負担されます。緊急措置入院は措置診察まで時間が必要な場合の緊急避難的な制度で、72時間以内に正式な措置入院か他の形態に移行します。「入院形態は途中で変更できる」点も重要で、医療保護入院から任意入院へ切り替わるケースは少なくありません。入院前後の家族にできる準備入院が決まったら、ご家族はまず情報の整理と窓口の一本化を行います。情報が複数の親族に散らばると、病院との連絡がうまくいきません。誰がキーパーソンとして病院と連絡を取るかを早めに決めることが、その後の支援のスムーズさを左右します。項目内容タイミング同意書類入院形態に応じた同意書、入院診療計画書入院当日〜数日以内持参物リスト衣類、洗面用具、保険証、お薬手帳入院前または当日服薬・既往歴情報過去の処方歴、アレルギー、身体疾患入院当日家族の連絡体制キーパーソン、緊急連絡先入院当日経済面の確認健康保険、自立支援医療、限度額認定証入院後1週間以内紙袋に詰めるような身の回り品だけでなく、「本人がどんな生活をしてきたか」「どんな言葉に安心するか」を看護師に伝えると、入院初期の支援が大きく変わります。特に幻聴や被害妄想がある時期は、本人が「家族に裏切られた」と感じてしまうことがあるため、入院に至った理由をご家族の言葉で記録しておくと、後の振り返りや家族心理教育で役立ちます。経済面では自立支援医療制度（精神通院医療）や高額療養費制度を早めに確認しておくと、医療費の負担を抑えられます。入院初期の急性期治療と家族の関わり方入院から最初の2〜4週間は急性期治療と呼ばれ、症状の鎮静と生活リズムの立て直しが中心になります。この時期は本人にとっても家族にとっても情報量が多く、不安が強い期間です。家族は「面会してよいのか」「どう声をかければよいのか」と迷いますが、面会のあり方は主治医・看護師と相談しながら段階的に決めていきます。急性期治療の中身を知る統合失調症の急性期では抗精神病薬による薬物療法が治療の中心となります。陽性症状（幻覚・妄想・興奮）に対しては比較的短期間で効果が現れる一方、陰性症状（意欲低下・感情の平板化）や認知機能の改善には時間が必要です（出典：日本精神神経学会「統合失調症の退院支援を阻む要因について」https://journal.jspn.or.jp/jspn/openpdf/1100111007.pdf段階期間の目安治療の中心家族の関わり急性期入院〜2週間程度薬物療法・休養・保護短時間の面会・差し入れ確認亜急性期2〜6週間薬剤調整・生活リズム再建面会時間の延長・院内外出回復期1〜3か月作業療法・心理教育外泊訓練・退院準備会議退院前期退院前1か月退院後生活設計自宅環境調整・支援者との顔合わせ急性期は鎮静が目的であり、ご本人がぼんやりしているように見えてもそれは治療の効果が出ている過程です。眠気・口の渇き・便秘・手のこわばり（錐体外路症状）などの副作用は遠慮なく看護師に共有してください。亜急性期に入ると主治医は薬の量や種類を細かく調整します。家族から見た本人の変化（表情・会話・睡眠）は、医療者には分からない貴重な情報です。回復期には作業療法や心理教育プログラムが始まり、本人が病気と付き合っていく力を育てる段階に進みます。面会・連絡で気をつけたいこと急性期の面会は短く・穏やかに・否定しないが基本です。長時間の説得や、入院に至った理由を責めるような会話は症状を悪化させます。「ゆっくり休んでね」「困ったら看護師さんに伝えてね」といったシンプルで温かい言葉で十分です。場面望ましい関わり避けたい関わり急性期の面会15〜30分程度・体調確認長時間の説教・問い詰め妄想の話を聞いたとき感情に寄り添う「不安だったね」真っ向からの否定・論破連絡頻度病棟の指示に従う毎日の電話催促差し入れ病棟ルールに沿った範囲内緒の薬・刃物類面会後の本人の様子看護師に共有本人にだけ「どう？」と聞く面会の頻度や持ち込み品は病棟ごとにルールがあります。持ち込み制限は本人の安全のためであり、規則を守ることが信頼関係につながります。妄想の内容を否定すると本人は「分かってもらえない」と感じてしまうため、妄想の内容には踏み込まず、感じている不安や恐怖に共感する姿勢が役立ちます（出典：日本精神科看護協会「精神科訪問看護ガイドライン」https://jpna.jp/退院後生活環境相談員と退院支援委員会の役割2014年の精神保健福祉法改正で退院後生活環境相談員が制度化され、2024年4月の改正でその役割はさらに強化されました。これは医療保護入院・措置入院のご本人とご家族にとって、入院中に退院を一緒に考えてくれる窓口ができたという大きな変化です。退院後生活環境相談員とは退院後生活環境相談員は、精神保健福祉士や精神障害者支援の経験を持つ看護師・作業療法士・社会福祉士などが担う専門職で、入院から1週間以内に選任されます（出典：厚生労働省「医療保護入院者の退院促進措置」https://www.mhlw.go.jp/content/12204500/sankou5.pdf担当業務具体的な内容相談窓口本人・家族の退院に関する相談を受ける退院支援計画退院に向けた目標設定と支援内容の整理退院支援委員会の運営会議の準備・司会・議事録作成地域援助事業者との連携訪問看護・相談支援事業所の紹介市町村との調整障害福祉サービス・住居の調整退院後生活環境相談員はご家族にとっても頼れるパートナーです。「退院後にどんなサービスが使えるか」「医療費はどうなるか」「住まいをどうするか」といった具体的な質問は、主治医より相談員の方がきめ細かく答えてくれることが多いです。2024年4月の改正で地域援助事業者の紹介が努力義務から義務へと格上げされ、退院前から地域の訪問看護や相談支援専門員と顔を合わせることが標準的な流れになりました（出典：厚生労働省「精神障害にも対応した地域包括ケアシステムの構築について」https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/chiikihoukatsu.html医療保護入院者退院支援委員会への参加医療保護入院では、入院期間が一定期間を超える前に退院支援委員会を開くことが義務づけられています。2024年4月以降は入院から6か月までは3か月以内、それ以降は6か月以内ごとに更新審査が行われ、委員会で「退院に向けた取組」が話し合われます。委員会の構成員役割主治医医学的な評価と治療方針看護職員病棟生活の様子・服薬状況退院後生活環境相談員司会・地域資源の調整本人希望・意向の表明家族等退院後の生活への協力意向地域援助事業者（任意）訪問看護・相談支援事業所など家族としては「分からない」「不安」をそのまま伝えることが大切です。「退院後にまた症状が悪くなったらどうすればいいか」「夜間に困ったらどこに連絡するか」など、生活の中で出てくる素朴な疑問が委員会の議題として整理されます。本人の意向と家族の不安が食い違うこともよくありますが、その差を埋めることこそ委員会の目的です。退院請求や処遇改善請求は本人と家族の権利であり、各都道府県の精神医療審査会に請求できます。請求しても入院や治療内容が直ちに不利益になることはありません。退院前1か月の家族の準備チェックリスト退院日が見えてきたら、ご家族は「明日から在宅でやっていく」具体的な準備に入ります。退院当日にすべてを整える必要はありませんが、最初の2週間を乗り切るための準備があると、本人もご家族も安心して退院日を迎えられます。住環境・生活面の準備退院後の生活は「以前と同じ」に戻すことが目標ではないことを覚えておいてください。入院前の生活が再発のきっかけになっていた場合、同じ環境に戻ると再入院のリスクが高まります。リズム・刺激量・支援者の数を整えていきましょう。準備項目具体例担当住居の確認自宅復帰・グループホーム・単身住居本人・家族・相談員部屋の整理静かに休める場所の確保・刺激物の整理家族生活リズム起床・食事・服薬・就寝の目安時間本人・看護師食事1日3食の確保・冷蔵庫の食材整理家族金銭管理通帳・カード・小遣いの管理方法本人・家族連絡網主治医・訪問看護・相談員の連絡先家族部屋の整理では、入院前に「気になっていた音や光」を減らす工夫が役立ちます。テレビの音量、ニュース番組、人の声などが幻聴を引き起こす引き金になっている場合、刺激を和らげる工夫が再発予防につながります。金銭管理は本人の自尊心に関わるテーマです。全部取り上げるのではなく、段階的に本人の管理範囲を広げていく方針を相談員と共有しておくと、後のトラブルが減ります。冷蔵庫の中身は退院日に合わせて簡単な食材を用意し、最初の数日は調理の負担を減らしてあげてください。医療・支援サービスの準備退院後は医療・福祉・生活支援が連携した在宅支援チームが本人を支えます。退院日の前に各サービスの担当者と顔合わせができていると、退院後の不安が大きく減ります。サービス内容申請先・相談先精神科外来退院後の主治医・処方継続入院先または地域の精神科精神科訪問看護服薬・生活支援・家族相談訪問看護ステーション自立支援医療（精神通院）通院費の自己負担1割化市区町村の障害福祉窓口精神障害者保健福祉手帳各種福祉サービス利用市区町村の障害福祉窓口障害福祉サービス就労支援・生活訓練・グループホーム相談支援専門員地域活動支援センター日中の居場所・仲間づくり市区町村東京都では精神障害者早期退院支援事業として、退院支援委員会への地域援助事業者の参加費用を助成する仕組みもあります（出典：東京都福祉局「精神障害者早期退院支援事業について」https://www.fukushi.metro.tokyo.lg.jp/shougai/jigyo/soukitaiin町田市では計画相談支援・地域移行支援・地域定着支援・精神障がい者地域活動支援センターなど、地域資源が市の障がい福祉課で一覧化されています（出典：町田市「相談等」https://www.city.machida.tokyo.jp/iryo/syougai_hukushi/shisetsu/soudan.html訪問看護は医療保険・自立支援医療の対象となり、自己負担を抑えながら週1〜複数回の支援が受けられます。退院前に病院・訪問看護・相談支援専門員・市町村が同席する退院前カンファレンスを開けると、各機関の役割分担が明確になります。退院後の在宅生活と再発予防のポイント退院は支援のゴールではなく地域生活のスタートです。統合失調症の退院後1年以内の再入院率は他の精神疾患と比べても高く、退院後3か月の安定が長期的な経過を左右すると言われています（出典：国立精神・神経医療研究センター「精神保健研究所 NIMH62」https://www.ncnp.go.jp/mental-health/docs/nimh62_7-14.pdf家族が抱え込まず、支援チームで支える体制を維持することが何より重要です。服薬と通院を続ける工夫統合失調症は服薬を続けることで再発リスクを大きく下げられる疾患です。一方で副作用や「自分は治った」と感じる時期に自己中断が起きやすく、再入院の最大の引き金となります。服薬支援の工夫具体的な方法一包化・お薬カレンダー朝・昼・夕で間違いを防ぐ持続性注射剤（LAI）2〜4週に1回の注射で内服を補完訪問看護による声かけ服薬確認・副作用観察副作用の記録眠気・体重・便通・手の震えを共有自己中断のサイン「もう薬は要らない」発言・受診忘れ「飲みたくない」と本人が言ったとき、頭ごなしに飲ませるのは逆効果です。背景にある副作用や不安を聞き、主治医にフィードバックしましょう。長時間作用する持続性注射剤（LAI）は内服の負担を減らす選択肢として広がっています。訪問看護では服薬の有無を確認するだけでなく、なぜ飲めなかったかを一緒に考えるのがピース訪問看護ステーションのスタンスです。通院は本人だけで行けない時期もあります。家族や訪問看護スタッフが付き添うことで、主治医に伝えるべき情報が漏れず、診察時間も有意義になります。早期警告サインと再発予防再発の前には本人特有の前兆が出ることが多く、これを家族と支援者で共有しておくと、症状が大きくなる前に手を打てます。日本精神科看護協会のガイドラインでも、再発予防には家族の心理教育と早期警告サイン（Early Warning Signs）の共有が重要だと示されています（出典：日本精神科看護協会「精神科訪問看護ガイドライン」https://jpna.jp/前兆のカテゴリよくあるサイン睡眠寝つけない・夜中に何度も起きる・昼夜逆転食事食欲低下・偏食・水分不足服薬飲み忘れ・頓服の増加・受診回避対人家族との会話減少・電話に出ない行動部屋にこもる・独語・落ち着きのなさサインの種類はご本人ごとに違います。「以前の入院前にどんな様子だったか」を家族と訪問看護で共有し、紙に書き出しておくのが効果的です。サインが出たときは「すぐに入院」ではなく、主治医への前倒し受診・訪問看護の臨時訪問・服薬の見直しといった段階的対応を取ります。家族の感情表出（EE：批判的・敵対的・過保護な感情の高さ）が高い家庭では再発率が上がるという研究があり、家族心理教育で「責めない・抱え込まない・距離感を保つ」ことが推奨されます（出典：国立精神・神経医療研究センター「家族心理教育」https://cocokura.ncnp.go.jp/recurrence/technique-fpe/家族会やピアサポートグループも、長く支え合っていくための大切な資源です。家族自身のケアと相談先ご家族の支援は本人を支える土台ですが、ご家族自身が燃え尽きてしまうとチーム全体が機能しなくなります。家族のケアは本人のケアと同じくらい重要です。家族の負担に気づくサインカテゴリサイン身体不眠・食欲不振・頭痛・動悸気分イライラ・涙が出る・無気力思考「自分のせい」「もう無理」行動趣味の中断・仕事への影響・家族間の衝突社会友人との連絡を絶つ・孤立感これらのサインが2週間以上続く場合は、ご家族自身がかかりつけ医や精神科を受診してください。家族会や訪問看護の家族面談を活用するのも有効です。「自分が頑張らなければ」と思いがちですが、支援者を増やすことが結果的に本人にも良いということを覚えておいてください。町田市・相模原市・多摩市にはそれぞれ家族会や精神保健福祉センターがあり、無料で相談できます。利用できる相談先と窓口相談先内容連絡主治医・退院後生活環境相談員治療・退院に関すること入院先病院訪問看護ステーション在宅での服薬・生活支援各事業所市区町村障害福祉課障害福祉サービス・手帳町田市・相模原市・多摩市など保健所・精神保健福祉センター受診援助・家族相談各自治体東京都立多摩総合精神保健福祉センター地域移行・家族支援東京都家族会（みんなねっと等）家族同士のピアサポート全国組織東京都では多摩総合精神保健福祉センターが精神障害者の地域移行支援を行っており、グループホーム活用型ショートステイなど在宅復帰の選択肢を持っています（出典：東京都立多摩総合精神保健福祉センター「精神障害者地域移行に関する事業」https://www.fukushi.metro.tokyo.lg.jp/shisetsu/jigyosyo/tamasou/enjo/chiiki_ikoutaiseiseibi「まず誰に相談すればいいか分からない」という段階でも、市区町村の障害福祉課や保健所に電話すれば、適切な窓口に取り次いでもらえます。一人で悩まず、地域の支援ネットワークに早めにつながることが、ご家族とご本人の生活の質を守る最大のポイントです。ここまで読んでくださったご家族へ。入院は決して終わりではなく、ご本人とご家族が地域で暮らし続けるためのステップです。次のセクションで重要なポイントを振り返り、ピース訪問看護ステーションでお手伝いできることをお伝えします。まとめ統合失調症の入院は精神保健福祉法に基づく3つの形態（任意・医療保護・措置）があり、2024年4月の改正で医療保護入院に最長6か月の上限と退院後生活環境相談員の役割強化が行われました。急性期から回復期、退院後の在宅生活までは段階的に進み、それぞれの段階で家族にできる関わりが変わります。退院前1か月のうちに住環境・服薬・訪問看護・障害福祉サービスを整え、退院後は服薬継続と早期警告サインの共有で再発予防を図ります。ご家族自身のケアも忘れず、地域の支援ネットワークにつながり続けることが、ご本人とご家族双方の暮らしを守ります。ピース訪問看護ステーションにご相談くださいこんな方はぜひご相談ください：統合失調症のご家族が入院することになり、退院後の生活が想像できず不安な方退院は決まったものの、自宅での服薬管理や日中の過ごし方をどう支えればよいか迷っている方ご家族が病気の対応で疲れ切ってしまい、第三者の関わりを増やしたいと感じている方ピース訪問看護ステーションができること：精神科訪問看護として週1〜複数回のご自宅訪問で、服薬確認・生活リズムの立て直し・症状の早期発見をサポート入院中の退院支援委員会・退院前カンファレンスへの参加と、退院後生活環境相談員・市区町村との橋渡しご家族向けの面談を通じた疾患理解・関わり方の整理・家族自身の負担軽減町田市・相模原市・多摩市など東京都南部を中心に対応しています。まずはお気軽にお問い合わせください。関連記事統合失調症で悩むご家族へ：町田市で相談できる訪問看護統合失調症の家族へ：「疲れた」と思ったときに知っておきたい支援の選び方統合失調症の家族が『もう面倒を見れない』と感じたら：限界を感じたときの支援と相談先統合失調症の初期症状とは？早期発見のために知っておきたいポイント訪問看護における退院時共同指導加算とは？算定要件や注意点を解説参考文献一覧出典：厚生労働省「精神保健福祉法に基づく入院に関する各種様式（令和6年度4月1日以降に用いるもの）」https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/shougaishahukushi/kaisei_seisin/youshiki.html出典：厚生労働省「医療保護入院者の退院促進措置」https://www.mhlw.go.jp/content/12204500/sankou5.pdf出典：厚生労働省「精神障害にも対応した地域包括ケアシステムの構築について」https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/chiikihoukatsu.html出典：国立精神・神経医療研究センター「こころの情報サイト 精神科の入院制度」https://kokoro.ncnp.go.jp/support_hospitalizatio.php出典：国立精神・神経医療研究センター「家族心理教育」https://cocokura.ncnp.go.jp/recurrence/technique-fpe/出典：国立精神・神経医療研究センター「精神保健研究所 NIMH62」https://www.ncnp.go.jp/mental-health/docs/nimh62_7-14.pdf出典：日本精神神経学会「統合失調症の退院支援を阻む要因について」https://journal.jspn.or.jp/jspn/openpdf/1100111007.pdf出典：日本精神科看護協会「精神科訪問看護ガイドライン」https://jpna.jp/出典：東京都福祉局「精神障害者早期退院支援事業について」https://www.fukushi.metro.tokyo.lg.jp/shougai/jigyo/soukitaiin出典：東京都立多摩総合精神保健福祉センター「精神障害者地域移行に関する事業」https://www.fukushi.metro.tokyo.lg.jp/shisetsu/jigyosyo/tamasou/enjo/chiiki_ikoutaiseiseibi出典：町田市「相談等（計画相談支援・地域移行支援・地域定着支援等）」https://www.city.machida.tokyo.jp/iryo/syougai_hukushi/shisetsu/soudan.html【執筆者】作業療法士都内の回復期リハビリテーション病院に7年間勤務し、その後東京都町田市内で訪問看護・訪問リハビリに携わり5年。AMPS認定評価者、CI療法外来の経験を持ち、またOBP（作業に基づく実践）を中心とした在宅支援の豊富な実践経験を有する。【監修者】看護師（訪問看護ステーション管理者）大学病院での急性期看護を経て、訪問看護ステーションの管理者を務める。終末期ケアや慢性疾患管理、地域医療連携、在宅看取り支援に積極的に取り組んでいる。island-piece.jp 株式会社isLand｜訪問看護・居宅介護支援・訪問介護｜町田市