脳梗塞を発症した後の生活において、リハビリは回復を左右する非常に重要な要素です。特に自宅でリハビリを継続することが求められる中、「訪問リハビリ」という選択肢が注目されています。本記事では、脳梗塞患者にとっての訪問リハビリの内容や効果、メリット・デメリット、そして注意点について、現場の視点を交えながらわかりやすく解説します。1. 脳梗塞とはどのような病気か脳梗塞とは、脳の血管が詰まることでその先の脳細胞に酸素が届かなくなり、壊死してしまう病気です。高齢者に多く見られ、後遺症として運動障害や言語障害が残ることが多いのが特徴です。発症直後の急性期治療を終えた後、回復期においてリハビリが欠かせません。2. 訪問リハビリとは？サービスの概要訪問リハビリとは、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などの専門職が自宅に訪問し、その人の生活環境に即したリハビリテーションを提供するサービスです。医師の指示のもと、介護保険や医療保険を活用して行われます。主なサービス内容日常生活動作（ADL）の訓練（例：歩行、着替え、トイレ）福祉用具の使い方や住環境の調整家族への介助指導口腔機能や嚥下機能訓練（必要に応じて）上肢・下肢の筋力強化や関節可動域拡大を目的とした機能訓練自主訓練や生活での麻痺手の活用を促すような生活指導・動作指導3. 訪問リハビリが脳梗塞患者に適している理由脳梗塞の後遺症には、**自宅での生活に密接に関わる障害（片麻痺、言語障害など）**が多く含まれます。訪問リハビリは、その人の実際の生活動線や家具の配置、家庭環境をふまえて訓練を行える点が大きなメリットです。また、通院が困難な方にとって、自宅で専門的なリハビリが受けられるのは身体的・精神的負担の軽減につながります。4. 訪問リハビリの実際：現場の声と工夫現場では「できないこと」ではなく、「どうすればできるか」に焦点をあてた支援が重要です。たとえば、片麻痺がある方のトイレ動作の訓練では、家の構造を見て手すりの設置場所を提案したり、トイレまでの導線を安全にする工夫を重ねます。現場でよくある工夫例生活動作工夫例着替え麻痺側の腕から袖を通す順番指導歩行廊下に滑り止めマット設置入浴シャワーチェアの導入、段差解消訪問リハビリでは、生活動作訓練に加えて機能訓練も重要視されます。関節の拘縮予防、筋力の維持・改善、麻痺手の促通訓練など、運動療法を取り入れながらリハビリが進められます。また、日常生活の中で麻痺手を積極的に使うための生活指導や動作指導も行われます。5. 訪問リハビリを利用するには？訪問リハビリを利用するには、まず主治医に相談し、訪問看護ステーションやリハビリテーション科との連携をとる必要があります。介護保険制度を利用する場合は、要介護認定とケアマネジャーの支援が必要です。利用の流れケアマネジャーまたは地域包括支援センター、主治医に相談ケアマネジャーが訪問看護ステーションに依頼主治医からの指示書発行初回訪問・アセスメント（評価）週1〜2回程度の訪問開始6. 訪問リハビリのメリットとデメリットメリット自宅という安心できる環境でリハビリができる通院の負担がない実生活に即した訓練が可能デメリット通所リハビリよりも提供時間が短い傾向緊急時の対応が限定される7. 自宅リハビリを成功させるポイント訪問リハビリの効果を最大限に引き出すためには、家族の理解と協力が不可欠です。また、リハビリの時間外でも自主トレーニングを継続することで回復が促進されます。訪問リハビリの実施回数には限りがあり、リハビリがない日のほうが多いというのが実情です。何もしないで過ごすと、回復の機会を逃すことになります。自主訓練や、自分の好きな活動を行うなど、空き時間の過ごし方を工夫することがとても重要です。**「リハビリは生活の中にある」**という意識を持ち、できるだけ日常動作を自分で行う習慣を身につけましょう。まとめ脳梗塞の後遺症と向き合いながら生活するには、自宅でのリハビリが非常に重要です。訪問リハビリは、通院が難しい方にとって安心かつ実用的な支援手段となります。医師や専門職、そして家族と連携しながら、自分らしい生活を取り戻す第一歩として訪問リハビリを活用しましょう。関連記事訪問リハビリで受けられる言語聴覚士（ST）の嚥下・失語支援とは？高齢者の転倒予防と対策：健康寿命を延ばすためにできること訪問リハビリの対象者とは？自宅でリハビリを受けたい方へ 町田市で訪問看護や介護サービスについて知りたい方は、ピース訪問看護ステーションの公式サイトもあわせてご覧ください。▶ https://island-piece.jp/service/houmonkango本記事の執筆者・監修者プロフィール【執筆者】作業療法士都内の回復期リハビリテーション病院に7年間勤務し、その後東京都町田市内で訪問看護・訪問リハビリに携わり5年。AMPS認定評価者、CI療法外来の経験を持ち、またOBP（作業に基づく実践）を中心とした在宅支援の豊富な実践経験を有する。【監修者】看護師（訪問看護ステーション管理者）大学病院での急性期看護を経て、訪問看護ステーションの管理者を務める。終末期ケアや慢性疾患管理に長け、地域医療連携や在宅看取り支援にも積極的に取り組んでいる。