高齢化社会が進む今、「できるだけ自宅で生活を続けたい」と考える方が増えています。その中でも注目されているのが 訪問リハビリ。しかし、サービス利用を検討する際に必ず気になるのが「費用面」です。本記事では、介護保険・医療保険・自費利用の3つの観点から、訪問リハビリの費用体系や自己負担額の目安、注意点までを網羅的に解説します。主治医やケアマネジャーと相談する前に、ぜひご一読ください。訪問リハビリとは？自宅で受けられる専門支援訪問リハビリとは、理学療法士（PT）、作業療法士（OT）、言語聴覚士（ST）などが利用者宅に訪問し、身体機能や生活動作の改善を目的に行うリハビリテーション支援サービスです。医師の指示に基づき、地域にある訪問リハビリ事業所のスタッフが実施します。特徴は以下の通りです：自宅で受けられるため通院の負担がない継続的な自立支援と生活の質向上が可能介護保険・医療保険のいずれかで利用できる制度別にみる訪問リハビリの費用比較利用者の状況により、適用される制度が異なります。以下の表で制度ごとの特徴と費用を比較してみましょう。制度時間1回あたりの費用自己負担割合（原則）自己負担額の目安介護保険40分約6,000円1割負担約600円介護保険60分約9,000円1割負担約900円医療保険40分約6,000円最大3割（所得・年齢）約600〜1,800円医療保険60分約9,000円最大3割（所得・年齢）約900〜2,700円自費利用60分約7,000〜12,000円全額負担約7,000〜12,000円※ 地域や事業所によって費用に差がある場合があります。介護保険を利用した訪問リハビリ：要介護認定者向け介護保険による訪問リハビリは、要介護認定を受けた方が対象です。サービス提供は「訪問リハビリテーション事業所」が行います。ポイント：原則1割負担（収入に応じて2割または3割になる場合も）月ごとの利用限度額が設定されている訪問リハビリ報告書がケアマネジャーへ提出され、ケアプランと連動医療保険による訪問リハビリ：一時的なリハビリや要介護未認定者向け以下のような場合に医療保険が適用されます。要介護認定を受けていない方急性期病院の退院直後で一時的な在宅リハビリが必要な方自己負担割合は以下の通りです：70歳未満：原則3割負担70歳以上75歳未満：原則2割（現役並み所得者は3割）75歳以上（後期高齢者医療制度）：原則1割（一定以上の所得で2割または3割）制度上、「併用禁止」の原則があるため、介護保険と医療保険の同時利用は不可です。制度外での利用：自費訪問リハビリの選択肢「もっと頻度を増やしたい」「制度の枠を超えた支援を受けたい」そんな場合には自費リハビリという選択肢もあります。時間や頻度に制限がない内容もオーダーメイドで自由度が高いただし費用は全額自己負担（1回あたり7,000〜12,000円）利用前に確認したい費用面の注意点費用を把握するうえで、以下のような点にも注意が必要です：交通費の有無：一部事業所では交通費加算ありキャンセル料：当日キャンセルに費用が発生する場合あり加算項目：医療的ケアや土日対応、移行支援加算などで加算されることもよくある質問（Q&A）Q1. どの制度が一番安く利用できますか？→ 基本的には介護保険が最も自己負担が少なく済みます。ただし利用限度を超えた分は全額負担です。Q2. 制度の併用は可能ですか？→ 原則不可。要介護認定を受けた方は介護保険が優先されます。Q3. 時間によって費用は変わりますか？→ はい、40分・60分などの時間単位で設定されており、長くなるほど費用は高くなります。まとめ｜制度を理解し、最適な訪問リハビリを選ぶために訪問リハビリの費用は、制度、利用時間、サービス提供事業所によって大きく異なります。まずはご自身の状況に合った制度の適用可否を確認し、費用面も含めて納得した上で選択することが重要です。関連記事通所リハビリと訪問リハビリは併用できる？制度と現場の実態を解説 訪問リハビリの対象者とは？自宅でリハビリを受けたい方へ 訪問リハビリは要支援の方にも利用できる？制度と活用法をわかりやすく解説町田市で訪問看護や介護サービスについて知りたい方は、ピース訪問看護ステーションの公式サイトもあわせてご覧ください。▶ https://island-piece.jp/service/houmonkango