介護保険制度のなかで提供されるリハビリテーションサービスは、高齢者の自立支援と生活の質の向上を目的としています。しかし、「介護保険でどんなリハビリが受けられるの？」「費用はどれくらい？」「どんな施設で受けられるの？」といった疑問を抱く方も多いでしょう。本記事では、介護保険で利用できるリハビリの種類や利用の流れ、費用や注意点までを徹底解説します。介護を受ける方やその家族、ケアマネージャーにとっても役立つ情報を網羅しています。1. 介護保険で受けられるリハビリとは？介護保険制度におけるリハビリは、**日常生活の維持や改善を目的とした「生活期リハビリ」**が中心です。治療を目的とする医療保険のリハビリとは異なり、介護保険では利用者の「生活機能の維持・向上」に重きが置かれます。リハビリの目的（介護保険）目的内容自立支援歩行、食事、排泄などの生活動作の改善社会参加支援趣味活動や外出の機会の確保介護者の負担軽減起き上がり動作の自立支援や移乗動作のサポート2. 利用できる主なリハビリサービスの種類介護保険では、以下の3つのリハビリサービスが主に提供されます。サービス名内容提供場所訪問リハビリ理学療法士や作業療法士が自宅で個別指導を行う自宅通所リハビリ通所施設で機能訓練を行う（デイケア・リハビリ型デイサービスなど）老健、診療所、リハビリ特化型デイサービス等短期入所療養介護一時的な入所施設で集中的にリハビリを受ける老健等訪問リハビリと通所リハビリは、要介護度や生活状況に応じて使い分けることが重要です。3. 対象者と利用の条件介護保険でリハビリを受けるには、要介護認定を受ける必要があります。利用条件要介護1〜5または要支援1・2の認定者主治医による意見書とリハビリ計画書の作成ケアマネージャーによるケアプランへの組み込み利用対象にならない例医療的な治療を目的とするリハビリ（例：脳卒中の急性期リハ）要介護認定を受けていない人4. リハビリの申請と利用の流れ介護保険でリハビリを利用するためには、以下のような流れを踏む必要があります。ステップ内容1市区町村に「要介護認定」を申請2認定結果を受け取り、ケアマネージャーを選任3ケアプランにリハビリサービスを組み込む4サービス提供事業者と契約・利用開始主治医とケアマネージャーの連携が重要なポイントです。5. 費用負担と支給限度額介護保険によるリハビリの自己負担は原則1割（収入により2～3割）です。ただし、支給限度額の範囲内でなければ全額自己負担になることもあります。訪問リハビリの費用の目安（1割負担の場合）サービス時間費用の目安（1回）40分約570円60分約860円週2回（40分×月8回）利用すると、月額は約4,500円です。通所リハビリの費用の目安（1割負担の場合）要介護1で5〜6時間利用の場合、日額570円程度が目安です（単位×10円で計算）。加算や食費は別途発生します。限度額は要介護度ごとに異なります。例えば要介護1の場合、月額約167,650円分のサービスが限度です（2025年現在）。6. ケアマネージャーとの連携とポイントリハビリを有効に活用するには、ケアマネージャーとの連携が不可欠です。連携のポイント生活目標を明確に伝える（例：「家の中を歩きたい」「外出したい」）サービス提供事業者と定期的に情報共有するケアプランに沿ったモニタリングを行う7. よくある疑問とその答えQ1. 医療保険と介護保険、どちらでリハビリを受けるべき？A. リハビリの目的により異なります。 治療が必要な時期（急性期）は医療保険、安定期で日常生活の支援が主な目的なら介護保険です。Q2. 介護保険のリハビリはどれくらいの期間利用できる？A. 期限はありません。 ただし、利用者の状態に応じて必要性が見直される場合があります。Q3. 自宅でリハビリを受けたい場合は？A. 訪問リハビリを利用することで、自宅での訓練が可能です。まとめ介護保険で利用できるリハビリは、高齢者の生活の質を維持・向上するうえで大変重要な支援サービスです。利用には要介護認定やケアマネージャーとの連携が不可欠ですが、正しく活用すれば自立支援や介護負担の軽減につながります。不明点は地域包括支援センターやケアマネージャーに相談しながら、利用者に合ったリハビリを選びましょう。関連記事訪問看護はグループホームで受けられる？制度と活用方法を徹底解説介護保険で利用できる福祉用具とは？レンタル・購入のしくみと選び方を解説【2025年最新版】【保存版】介護が必要になったら？要支援・要介護の違いと基準を徹底解説町田市で訪問看護や介護サービスについて知りたい方は、ピース訪問看護ステーションの公式サイトもあわせてご覧ください。▶ https://island-piece.jp/service/houmonkango