高齢者の在宅介護において、ベッドの存在は単なる寝具にとどまらず、生活の質（QOL）や介護者の負担を左右する大きな要素です。特に身体機能が低下してくる高齢者にとって、ベッドの選択は転倒防止や褥瘡（じょくそう）予防、起き上がり動作のしやすさなど、日常生活を支えるための重要な設備となります。中でも電動式の介護ベッドは、寝起きのしやすさや安全性、介護のしやすさといった観点から高く評価されています。しかし、介護用ベッドは購入すると数十万円に及ぶこともあるため、多くのご家庭では「介護保険を利用したレンタル制度」を活用するのが一般的です。この記事では、介護保険を使って高齢者向けベッドをレンタルする方法とそのメリット、注意点、そして利用時の具体的なポイントについて詳しく解説します。初めて介護ベッドの導入を検討している方にとっても、実際に介護現場で利用している方にとっても役立つ内容を目指しました。1. 介護保険でレンタルできるベッドとは？介護保険制度では、要介護状態の高齢者が在宅で自立した生活を送れるよう支援するために、福祉用具の貸与（レンタル）を利用できます。この中に含まれているのが「特殊寝台（介護ベッド）」です。ベッドの種類機能対象者電動介護ベッド背上げ・脚上げ・高さ調整原則：要介護2以上（例外あり）手動式ベッド背上げ・脚上げ（手動）原則：要介護2以上（例外あり）付属品（サイドレール等）転倒・転落防止原則：要介護2以上（例外あり）ポイント：原則として要介護2以上の認定を受けている方が対象です。ただし、要介護1以下（要介護1・要支援2・要支援1）の方でも、医師の意見書などに基づき「日常的な起き上がりや立ち上がり動作が困難」と判断された場合、例外的にレンタルが認められるケースもあります（例外給付）。なお、電動介護ベッドにはモーターの数によって性能の違いがあります。特に主流なのが「3モーター式ベッド」で、以下の3つの動作を個別に電動で制御できます：背上げ（上半身の起き上がり）脚上げ（足の角度調整）ベッド全体の高さ調整この3つが独立して操作できることで、身体状況に応じた最適な姿勢をとることができ、介助者の負担も大幅に軽減されるのです。2. 介護ベッドのレンタル手続きの流れ介護保険を利用してベッドをレンタルするには、以下の手順を踏む必要があります。要介護認定を受ける：市区町村へ申請し、調査・審査を経て要介護度が認定されます。ケアマネジャーと相談：認定後、担当ケアマネジャーと一緒に、どのようなベッドが必要かを検討します。福祉用具貸与事業者を選定し契約：指定業者がご自宅を訪問し、適切なベッドを提案・設置。使用開始とアフターサポート：設置後の調整や定期点検、メンテナンスも含まれます。設置後も、身体状況の変化に応じて機種の変更が可能であり、メンテナンスも専門業者が対応します。3. レンタル費用と自己負担額介護保険を利用した場合、原則として**自己負担額は1割（一定所得以上の方は2〜3割）**に抑えられます。これは非常に経済的で、継続的な利用が可能な大きなメリットです。項目一般的なレンタル費用（月額）自己負担額（1割負担の場合）電動介護ベッド（3モーター）約10,000〜12,000円約1,000〜1,200円サイドレール約2,000円約200円マットレス（褥瘡予防）約5,000円約500円ポイント：高額な機器も、実質負担は非常に軽く抑えられます。また、これらの費用には設置費・メンテナンス費も含まれていることが一般的です。4. 介護ベッドをレンタルするメリット4-1. 経済的な負担が軽い購入に比べて費用が大幅に抑えられます。さらに、不要になった際も返却するだけで済みます。急な身体状況の変化にも柔軟に対応できる点も魅力です。4-2. 状態に応じて機種の変更が可能病状や身体機能の変化に応じて、より適したベッドへの交換が可能です。リモコンの操作性やサイドレールの配置など、使用者にとって快適な仕様を追求できます。4-3. 設置・撤去・点検がすべて込み専門業者が設置から点検、メンテナンス、撤去まで対応してくれるため、家族の負担も軽減されます。また、機器に不具合があっても迅速に対応してもらえる安心感があります。5. レンタルにあたっての注意点5-1. 要介護認定が必要介護ベッドのレンタルは「要支援」では原則対象外であり、「要介護2以上」の認定が条件です。なお、例外的に医師の指示書があれば一部対象になる場合もあります。5-2. 対象ベッドに制限がある介護保険で借りられるのは国が定めた「特殊寝台」のみです。通販や一般家具店で購入したベッドでは保険は適用されませんので注意が必要です。5-3. ケアマネジャーを通す必要がある自己判断で業者と契約しても保険適用にはなりません。必ずケアマネジャーと相談し、適正な流れを踏んで契約しましょう。6. ベッドと合わせて導入したい福祉用具介護ベッドと一緒に使用することで、さらに安全性・快適性を高められる福祉用具も介護保険でレンタル可能です。福祉用具目的補足説明サイドレール転落・転倒防止ベッドの両側に設置し、寝返りや起き上がりの補助にも有効スイングテーブル食事・作業のサポートベッド上での生活を快適にするアイテムポジショニングクッション姿勢保持・床ずれ予防身体のズレや傾きを調整し、安定した姿勢を保持複数の用具を組み合わせることで、生活の質（QOL）をより高められます。まとめ介護保険を活用した高齢者ベッドのレンタルは、経済的なメリットだけでなく、生活の質の向上や介護者の負担軽減にもつながる非常に有効な制度です。対象条件や手続き方法を正しく理解し、ケアマネジャーと連携することで、より良い在宅介護環境を実現しましょう。ご本人の尊厳を保ちながら、安全かつ快適な在宅生活を継続するためにも、適切なベッド選びと制度の活用は欠かせません。関連記事介護保険で手すりを設置するには？条件・費用・申請手続きのすべてシャワーチェアは介護保険で買える？要支援でも使える制度の全知識リハビリ特化型デイサービスとは？特徴・対象者・選び方まで徹底解説ピース訪問看護ステーションのご案内自宅での療養や介護に、不安やお悩みはありませんか？ピース訪問看護ステーションでは、東京都町田市を中心に、医療依存度の高い方や在宅でのリハビリを希望される方への支援を幅広く行っています。24時間緊急対応が可能な体制を整えており、看護師・リハビリ職（PT・OT・ST）・ケアマネジャーが在籍。医療と介護の両面から、ご本人とご家族を多職種で支え、安心して在宅生活を続けられるようサポートしています。退院支援を担う医療機関の皆さま、地域のケアマネジャーの皆さま、訪問看護をご検討中のご本人・ご家族も、どうぞお気軽にご相談ください。新規のご依頼・ご質問は、お電話またはお問い合わせフォームより承っております。📞 鶴川本部 直通TEL：042-860-4404（平日9:00〜18:00）▶ お問い合わせフォームはこちら▶ 訪問看護・訪問リハビリのサービス詳細はこちら本記事の執筆者・監修者プロフィール【執筆者】作業療法士都内の回復期リハビリテーション病院に7年間勤務し、その後東京都町田市内で訪問看護・訪問リハビリに携わり5年。AMPS認定評価者、CI療法外来の経験を持ち、またOBP（作業に基づく実践）を中心とした在宅支援の豊富な実践経験を有する。【監修者】看護師（訪問看護ステーション管理者）大学病院での急性期看護を経て、訪問看護ステーションの管理者を務める。終末期ケアや慢性疾患管理に長け、地域医療連携や在宅看取り支援にも積極的に取り組んでいる。